「貯蓄から投資へ」の流れが加速する今、NISAやiDeCoを活用して資産形成を始める人が増えています。でも、株の売買単位やPER・ROEといった指標、税金の仕組みまで、ちゃんと理解できているでしょうか？この記事では、個人投資家なら知っておきたい基礎知識を全10問のクイズ形式でまとめました。制度から相場用語、チャートの歴史まで幅広く出題。全問正解できたら、あなたも立派な投資家予備軍です。気軽にチャレンジしてみてください。
Q1 : 東京証券取引所が2022年4月に市場区分を再編した後の3つの市場の組み合わせとして正しいものは？ 一部・二部・マザーズ プライム・スタンダード・グロース プレミアム・レギュラー・スタートアップ メイン・サブ・ベンチャー
東京証券取引所は2022年4月4日に市場区分を従来の「市場第一部・第二部・マザーズ・JASDAQ」の4区分から、「プライム市場・スタンダード市場・グロース市場」の3区分に再編しました。プライムはグローバル企業向け、スタンダードは実績ある中堅企業向け、グロースは成長企業向けと位置づけられています。各市場には時価総額や流通株式比率などの上場維持基準が設けられ、より明確なコンセプトに基づく区分となりました。
Q2 : 企業の収益性を示す指標「ROE」の正式名称は？ Return on Equity Return on Earnings Return on Expense Return on Export
ROEはReturn on Equity（自己資本利益率）の略で、当期純利益を自己資本で割って算出する経営指標です。株主が出資したお金を使ってどれだけ効率的に利益を上げているかを示し、投資家が重視する指標の一つです。日本企業の平均は8〜10%程度で、著名投資家ウォーレン・バフェットは15%以上を一つの基準にしているとされます。伊藤レポートでも日本企業に8%以上を求めています。
Q3 : 「ドルコスト平均法」とはどのような投資手法か？ 一度に全額を投資する手法 一定金額を定期的に継続投資する手法 株価が下がった時だけ買う手法 株価が上がった時だけ買う手法
ドルコスト平均法は、価格が変動する金融商品を常に一定の金額で定期的に購入する投資手法です。価格が高い時には少なく、安い時には多く購入することになるため、平均購入単価を平準化する効果があります。積立投資の基本的な手法として広く知られ、つみたてNISAやiDeCoでも採用されています。短期的な価格変動に一喜一憂せず、長期的な資産形成に向いた手法とされています。
Q4 : iDeCo（個人型確定拠出年金）で積み立てた資金を原則として引き出せるようになるのは何歳から？ 55歳 60歳 65歳 70歳
iDeCo（個人型確定拠出年金）は老後の資産形成を目的とした制度のため、積み立てた資金は原則60歳まで引き出すことができません。60歳から受け取るためには加入期間が10年以上必要で、加入期間が短い場合は受給開始年齢が繰り下がります。掛金は全額所得控除、運用益は非課税、受取時も税制優遇があるという3段階の税制メリットが特徴です。2022年の法改正で加入可能年齢は65歳未満までに拡大されました。
Q5 : 株価チャートで使われる「ローソク足」を考案したとされる国は？ アメリカ イギリス 中国 日本
ローソク足チャートは、江戸時代の日本で米相場の分析のために本間宗久によって考案されたとされる日本発祥のテクニカル分析手法です。始値・高値・安値・終値の4つの値を一本の足で表現でき、価格の動きが視覚的にわかりやすいのが特徴です。20世紀後半に欧米に紹介され「Candlestick Chart」として世界中で使われるようになりました。現在では株式だけでなくFXや商品先物など幅広い市場で標準的に使用されています。
Q6 : 日経平均株価を構成する銘柄数は何銘柄か？ 100銘柄 225銘柄 500銘柄 1000銘柄
日経平均株価（日経225）は、東京証券取引所プライム市場に上場する銘柄の中から、日本経済新聞社が選定した225銘柄の株価をもとに算出される株価指数です。1950年から算出が開始され、日本を代表する株価指数として広く利用されています。構成銘柄は年1回（10月）に定期見直しが行われ、流動性やセクターバランスを考慮して入れ替えが実施されます。
Q7 : 日本株の売買単位として現在一般的に採用されている1単元の株数は？ 10株 100株 500株 1000株
日本の上場企業の株式売買単位は、2018年10月までに全銘柄で100株に統一されました。それ以前は1株、10株、100株、1000株など銘柄ごとにバラバラでしたが、投資家の利便性向上のため東京証券取引所が統一を進めました。なお、証券会社によっては単元未満株（ミニ株、S株など）のサービスで1株から購入することも可能です。
Q8 : 株式投資で「PER」とは何を表す指標か？ 株価純資産倍率 株価収益率 自己資本利益率 配当利回り
PER（Price Earnings Ratio）は株価収益率のことで、株価を1株当たり純利益（EPS）で割って算出します。株価が利益の何倍になっているかを示し、割安・割高の判断材料として使われます。一般的に日本株の平均は15倍前後とされ、数値が低いほど割安とされます。ただし業種によって水準が異なるため、同業他社との比較が重要です。選択肢1はPBR、3はROE、4は配当利回りの説明です。
Q9 : 上場株式の配当金や譲渡益に対する税率（所得税・住民税・復興特別所得税の合計）は？ 10.147% 15.315% 20.315% 25.315%
上場株式等の配当金や譲渡益にかかる税率は、所得税15%、住民税5%、復興特別所得税0.315%（所得税額の2.1%）の合計で20.315%です。この税率は特定口座（源泉徴収あり）を利用すれば自動的に源泉徴収されます。なお、NISA口座内での取引であればこの税金は非課税となります。復興特別所得税は2037年まで課税される予定です。
Q10 : NISA（新NISA）の年間投資枠の上限額は合計でいくらか？ 240万円 300万円 360万円 480万円
2024年から始まった新NISAでは、つみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が年間240万円となっており、両者を合計すると年間360万円まで投資可能です。また、生涯投資枠（非課税保有限度額）は1800万円（うち成長投資枠は1200万円まで）と定められており、従来のNISAから大幅に拡充されました。売却すれば翌年に枠が復活する仕組みも導入されています。
まとめ
いかがでしたか？ 今回は個人投資家クイズをお送りしました。
今回は個人投資家クイズを出題しました。
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